プロバイダを解約するなら！手続き内容と注意すべき4つのポイント

一度契約したプロバイダ契約でも、引っ越しや安いプランへの乗り換えなどを理由に解約を検討している方も多いでしょう。

しかし深く考えずにプロバイダを解約しようとすると、思ってもいなかったトラブルになるかもしれません。

プロバイダを解約すること自体はそれほど難しいことではありませんが、解約金の発生条件やメールアドレスの無効化など気を付けるべきポイントがいくつかあり、事前に内容を知っておくことでトラブルを少なくすることが可能です。

本記事ではプロバイダ解約の流れと注意しておきたいポイントをまとめました。

解約を検討している方は、乗り換え先のプロバイダ選びだけではなく、解約における注意点についても知っておき、事前に準備をすることが大切です。

実際に解約する前にぜひ参考にしてみてください。

プロバイダ解約の流れ

現在、プロバイダ解約の手続き方法はどの事業者でも公式サイト上でかなりわかりやすく説明され、手続きの流れは明確になっています。

以前は解約方法がサイトに書かれていない、「電話で問い合わせ」としか記載がないなど、ユーザーには不便な状態になっていることも多かったのですが改善がされています。

解約の大まかな流れは以下の通りです。

1. プロバイダのサイトで解約・退会方法の説明を確認する
2. 複数の解約方法が明示されている場合は自分に一番都合のいい方法を選択
3. 解約に必要な情報をプロバイダ側に送付
4. プロバイダ側からの返信を確認して、指示があれば従う

手続き方法・注意点・解約金などの細かい情報を、あらかじめウェブサイトで知ることができるようになりました。

解約手続き方法は、ホームページ経由、電話、メール、書面での郵送などが代表例です。

一番おすすめな解約方法はホームページ経由です。

メールではどうしても記入漏れが起きやすく、書面では郵送に時間がかかります。

電話の場合は、オペレーターとのやり取りが苦痛に感じる人もいるでしょう。

ホームページ経由・メール・書面などはオペレーターとの会話なしに解約できる流れになっています。

ホームページ経由であれば、ユーザーIDなど必要事項をフォームに記入して送信し、確認メールをチェックするだけです。

電話はオペレーターに口頭で解約を申し入れる方法ですが、解約を阻止するためにオペレーターが説得をしてくる可能性もあります。

口で説明するのが苦手、説得されてしまいそうで自信がないなどの場合は、選べるなら電話以外の方法が良いでしょう。 

ただし、解約金の確認や物品の返却など重要な連絡事項が来ることがありますので、手続きしたからと言って安心せず、しばらくは事業者からのメールをきちんと確認してください。

次章では、解約の手続きをする時に、きちんと確認して注意しておきたい4つのポイントを説明します。

解約の時に注意するべき4つのポイント

ポイント1:回線契約とプロバイダ契約は別

よく間違えやすいポイントですが、回線契約とプロバイダ契約は別物です。

回線契約とプロバイダ契約が別々の業者である場合、完全に解約するには両方の業者に解約を申し入れる必要があります。

例えばフレッツ光ならば回線契約はNTT、プロバイダは別の事業者と契約しているはずです。

これをすべて解約したいなら、NTTとプロバイダ業者の両方で解約手続きが必要となります。

フレッツ回線を残しておいてプロバイダだけを解約するなら、解約手続きは1つです。

ドコモ光・スマート光などの光コラボ、Yahoo!ADSLなど、回線とプロバイダが同一の事業者であるプランなら、解約手続きは1つで済みます。

自分が契約しているプランについて、あらためて確認しておいてください。

ポイント2:場合によっては解約金が発生することがある

プロバイダの解約で多くの方が懸念しているポイントが解約金でしょう。

解約金発生の条件は、各社まったく同じというわけではないので、厳密には契約している事業者で定めている条件を確認しなくてはなりません。

ただ 解約金の発生には代表的なパターンがあり、利用期間や解約タイミングが大きく関係することがほとんどです。

解約金の発生の避け方については、この後の「解約金発生を避けるには期間やタイミングに注意」の章にてポイントを解説します。

ポイント3:プロバイダから提供されていたメールアドレスも利用できなくなる

プロバイダから与えられていたメールアドレスも、契約を解除すれば利用できなくなります。

プロバイダによってはメールアドレスのみを有料で残せるプランがあるため、利用を検討しても良いかもしれません。

たとえば、OCNならバリュープランに変更することで、月々税込275円でメールアドレスが残せます。

出典： OCN会員サポート | 会員サポート | マイページ

プロバイダをしばしば変更する方は、 フリーメールの活用に切り替えるのもおすすめです。

フリーメールとは Gmail、 Yahoo!メールなど、インターネットに接続して利用するメールサービスです。

現在では、フリーメールとプロバイダメールの間にはほとんど差がありません。

今でもたまにフリーメールでは登録できないサービス、例えば楽天銀行のワンタイム認証やゆうちょ銀行のネットバンキング送金があります。

ただ、どちらの金融機関も、必要とされるのは特定の携帯各社のキャリアメールです。プロバイダメールは関係ありません。

現在では、プロバイダメールをわざわざ保持しておかないと困るという場面は見当たりませんので、純粋に個人でこれからも使用したいかどうかでプロバイダメールのみを残すかどうかを決めましょう。

フリーメールはプロバイダ契約とは何も関係がないので、プロバイダを変更しても、ネットにアクセスできれば問題なく利用できるのがメリットです。

一定の容量までは無料で利用できるのもおすすめの理由です。

ポイント4:ネットを利用できない期間が発生する

当然ですが、 プロバイダを解約すればインターネットを利用できない期間が生じることになります。

空白期間を作らないために、新しいプロバイダが使えるようになってから、古い方のプロバイダの解約手続きをしましょう。

スムーズにプロバイダ切り替えが進めば良いのですが、トラブルが発生し切り替えまで時間がかかることもあります。

どうしても空白期間ができてしまう場合は、新しいプロバイダが使えるようになるまでのインターネットを利用する用事はスマホで済ませる、ネットカフェを利用するなどの方法が考えられます。

家でインターネットが必要なことが多い人は、空白期間だけスマホのテザリングオプションに加入したり、短期のモバイルWi-Fiレンタルプランを活用するのもありです。

解約金発生を避けるには期間やタイミングに注意

プロバイダ解約で解約金発生のパターンは2種類あります。

それぞれのパターンについて順番に説明します。

最低利用期間による解約金発生

プロバイダ解約でもっとも多い解約金発生のパターンは、最低利用期間によるものです。

例えばOCNやYahoo!BBでは、最低利用期間が2年と定められています。

解約日時点での利用期間が2年未満だと解約金が発生します。

解約金はプロバイダにも支払いますが、回線契約も解除する場合は、回線業者に対しても解約金が発生する可能性があります。

例えばフレッツ光の場合を見てみましょう。

フレッツ光の回線業者はNTT東日本または西日本です。

東日本での「にねん割り」は、2年間の継続条件での割引オプションです。

このオプションを受けている状態で回線契約を更新月以外で解約すると、違約金が発生します。

携帯電話での期間縛りと同じシステムですね。

更新月以外の解約による解約金発生

上記で見たように、更新月以外の解約で解約金が発生するパターンは、プロバイダ解約でもいくつかの事業者で見られます。

最低利用期間による解約金発生以外では、 この更新月以外での解約がもう1つの解約金発生パターンです。

更新月がいつなのかをきちんと確認しておきましょう。

解約するタイミングはよく確認しよう

最低利用期間のパターンでも更新月のパターンでも、解約するタイミングがカギになります。

最も良いのは解約金が発生しないタイミングを狙うことですが、引っ越しなどの理由により予定外のタイミングで解約せざるをえないケースもあります。

どうしても解約金を支払わなければならない場合、 各プロバイダや代理店が行っている、乗り換えのキャンペーンを利用してキャッシュバックを受けることがおすすめです。

本来は解約金が発生しないタイミングで解約できればベストですが、解約金をキャッシュバックで補てんすれば、無駄な出費をおさえることができます。

ここまでで、プロバイダの解約は完了です！

しかしこれですべて終わったわけではありません。

プロバイダ解約後も、やらなけばいけないことが残っている場合がありますので、そのことを次章で解説します。

プロバイダ契約を解約した後に行うこと

プロバイダを解約した後も、作業がいくつか必要になることがありますので説明しましょう。

ネット接続機器の返却

ネットに接続するための機器を プロバイダ業者からレンタルしていた場合、機器を返却しなければなりません。

急に返却と言われるとどうすればよいかわからない方が多いと思いますが、プロバイダ業者から連絡が来ますので大丈夫です。

返却対象の機器・返却方法について、業者からの指示に従えば問題になることはほとんどありません。

機器返却でトラブルになりやすいのが、返却するべき機器を紛失・処分してしまうケースです。

返却しなければならないという認識がなく、解約手続きが完了したらすぐに機器を捨ててしまう方がいます。

紛失すると、業者へ弁償しなくてはならないことがありますので、勝手な判断で捨てないように注意しましょう。

原状復帰工事が必要か確認

賃貸物件に個別で回線を引き込んでいた場合、引き込み工事の際に大家さんや管理会社と「原状復帰」について取り決めていましたか？

この時、原状復帰は必要ないと確認が取れていれば、回線撤去の工事は必要ありません。

引き込み工事の際にそのあたりが明確になっていなかった場合は、 大家さんまたは管理会社に原状復帰工事が必要かどうか確認しましょう。

原状復帰の回線撤去工事が必要な場合、契約者本人として工事に立ち会いましょう。

回線を撤去するだけなので、基本的に長時間かかるような工事ではありません。 

まとめ

ここまでで、プロバイダ解約においてやらなければいけないことを説明しました。

おさらいするとこのようになります。

• プロバイダの解約手続き

  ・プロバイダのサイトで解約・退会方法の説明を確認する
  ・複数の解約方法が明示されている場合は自分に一番都合のいい方法を選択 →おすすめはホームページ経由
  ・解約に必要な情報をプロバイダ側に送付
  ・プロバイダ側からの返信を確認して、指示があれば従う

• プロバイダ解約時の注意事項
  

  ・ネットが利用できない期間の対応
  → 新しい契約をしておくかスマホなどでしのぐ
  ・プロバイダのメールアドレスを残すかどうか検討
  →残す場合は契約手続きをする
  ・「最低利用期間・更新月」を確認
  →解約金が発生しそうなら乗り換えキャンペーンのキャッシュバックなどを利用して金銭的負担の軽減を図る

• プロバイダ解約後にするべきこと
  

  ・ネット接続機器を借りていた場合は機器の返却
  ・大家さんや管理会社に確認して必要なら原状復帰の回線撤去工事を実施

注意事項が色々ありますので、後から困ったことにならないよう順番に調べながら手続きをしていきましょう。