初めてでも安心！インターネット料金の仕組みを内訳から相場まで解説

これからインターネットを契約しようという方にとって、不安になることのひとつが「料金や請求システム」ではないでしょうか。

世の中には

• 利用期間が重なり、引き落としが2社からされている場合
• 解約時に驚くような金額が請求される場合

など「インターネットの料金」について不安になる情報も溢れています。  

あなたは、以下のような不安を持っていませんか。

この記事では、このような疑問や不安を解消するために、 「インターネット料金の仕組み」を基礎の基礎からわかりやすく徹底解説しています。

各事業者によって多少の違いはあるものの、最後まで読んでいただければ、安心してインターネット契約へと進めるように説明していきます。

ぜひ最後までご覧ください。

インターネット料金に含まれるものを解説

まず、インターネット料金にはどんなものが含まれているのかを知る必要があります。主に以下のようなものと考えて良いでしょう。

• 初期費用（工事費＋契約料／登録料）
• プロバイダ利用料
• 光回線ケーブル利用権の費用
• 接続機器レンタル料金
• オプション料金
• 解約金（違約金）

ちなみにこれらは、インターネットの契約後すぐにすべてが請求されるわけではありません。

  各段階に応じて支払うことになるため「いつ、どの費用が発生するか」を知っておかないと

• 支払ったとばかり思った料金が請求されてしまう
• 支払いを忘れていて、督促を受けてしまう

といった事態にもなりかねません。

各料金の支払タイミングは3つの段階に分かれる

各料金が請求されるタイミングを、 契約時、利用中、解約時の3つの段階に分けて整理すると以下のようになります。

「初期費用」について補足すると  「月額利用料」の中に「初期費用の分割分」が含まれる場合があるため要注意です。

とはいえこのような形で整理しておくと、全体像を把握しやすいでしょう。

では次に、それぞれの段階でかかる費用内訳について見ていきましょう。

（1）契約時にかかる費用：初期費用

初期費用の内訳は工事費や契約料／登録費用

「初期費用」についてですが、 中身としては「工事費」が主なものです。

これに事務的な「 契約料」や「 登録料」が加わります。

工事費の相場は「18,000円～35,000円」ほど

「工事費」は契約の内容や事業者によっても異なりますが、 概ね18,000円から35,000円前後で、「戸建てタイプ」の方が「マンションタイプ」に比べると割高になることが多くなっています。

お住まいのアパートやマンションが光ファイバー導入済みの場合、工事費が大幅に安くすむこともあります。

契約料・登録料の相場は「800円～3,000円」程度

「契約料」や「登録料」は、 800円から3,000円程度が一般的です。

注意：初期費用の支払いタイミングは事業者で異なる

「初期費用」の支払いタイミングですが、実際に契約した際に 一括で請求される場合もあれば、「月額利用料」の請求と合わせて 毎月分割で請求されることもあります。

これらは各インターネット回線事業者によって異なります。

複数の支払いタイミングから希望して選べる場合もあれば、始めから決まっている場合もあります。

初期費用の分割は「月々の利用料が不明瞭になる」ことも

契約時に初期費用を一括で支払うのは負担が大きくなりやすいため、「工事費」を2年、3年など分割して支払えるのは便利なこともあります。

しかし、分割で支払うことで全体の金額が見えづらくなるため注意が必要です。

初期費用がいつまで請求されるか分からなくなり「 ホームページで見た月額利用料よりも多く請求されている！」とならないよう注意しましょう。

また、初期費用分割の場合、契約期間よりも早期に解約することになったときは、残りをまとめて支払わなければなりません。

一括払いでの負担が大きくならないメリットはあるものの、 分割した金額が残りいくらなのかしっかりと把握しておきましょう。

新規契約を考えている方は「キャンペーン」を要チェック！

最近では、初回契約時に「 初期工事費無料」や「 工事費半額」「 開通工事費相当の商品券プレゼント」などのキャンペーンを行っていることもあります。

多くの場合、2～3ヶ月程度の期間限定であることも多いので、そういった キャンペーンを利用して初期費用をできるだけ抑えるのがおすすめです。

（2）利用中の費用：主に月額料金・オプション料金

利用中の費用（毎月請求されるもの）は、大きく以下の3種類に分けられます。

1.インターネットの利用にともなう月額利用料

インターネットを利用にともない発生する、  設備やサービスに対する利用料は次の２つです。

• 光回線ケーブルを所有・管理している事業者に払う 「光回線ケーブル利用権の費用」
• その光回線ケーブルを使いインターネットに接続させる事業者へ払う 「プロバイダ利用料」

これらが「月額利用料」において必ず発生する項目といっていいでしょう。

2.接続機器のレンタル料金

2つ目の「接続機器のレンタル料金」は、 事業者からレンタルして家庭に設置する機器の利用料です。

インターネットへの接続そのものにかかる料金ではありませんが、現実的には多くの場合請求される項目です。

3.オプション料金

3つ目は、光回線ケーブルを活用した「ひかり電話」などの料金です。

これについては、オプションサービスではあるものの、 節約効果が高まることから多くのユーザーが利用しています。

一般的には、これら３つによって「月額利用料」の金額が決まります。

初期費用を月分割にした場合はその費用も上乗せされます。

それではこれら３つについて、実際の金額事例も含め解説していきましょう。

「光回線ケーブル利用権」と「プロバイダ利用料」の注意点

1.でお伝えした「インターネット利用にともなう月額使用料」には、特に注意が必要です。

実は、各インターネット回線事業者によって、「月額利用料」として金額案内されているものは

• 「光回線ケーブルの利用権」のみを指す場合
•   「光回線ケーブルの利用権＋プロバイダ利用料」の両方を指す場合

の2通りが存在します。

これは「どちらの業者の方が安いのだろう？」と検討する際に、誤解を招きやすいポイントです。

例えば、月額利用料を比較する際に

• A社が「光回線ケーブルの利用権」のみを指す料金
• B社が「光回線ケーブルの利用権＋プロバイダ利用料」を指す料金案内

では、２社を同じ土俵で比べてはいけません。

当然ながら、プロバイダ利用料込みの場合は金額が高くなります。

逆に、安さをうたっていてもプロバイダ利用料が別にかかるのであれば、「さほど安くないのでは？」という可能性もあります。

月額利用料の内訳事例を大手2社から解説

月額利用料の事例をインターネット回線の大手の2社（正確には３社）から紹介しましょう。  

NTT東西の「フレッツ光」と KDDIの「auひかり」を例に挙げます。

通信速度は最大で1Gbps、契約種別は「ファミリー（戸建て、ホーム）タイプ」のものとして、各社共通の条件で比較しています。

※NTT東日本の契約は、長期割引（新規の契約で、にねん割・フレッツ光メンバーズクラブマンスリーポイント）を適用した場合のものになります。

※NTT西日本の契約は、長期割引（新規の契約で、web光もっと2割）を適用した場合のものになります。

※auひかりの契約は、長期割引（ずっとギガ得プラン）を適用した場合のものになります。

※設定料金は契約のタイミングなどにより変更となる場合もあります。

※全て税抜きで表示しています。

この表の通り、NTT東西では基本的に「 プロバイダは別契約」となることから、 別途プロバイダ料金を月額1,000円程度想定しておく必要があります。

※NTT東西でも、提携プロバイダであればプロバイダと回線の料金を一括で支払えるようまとめて契約することは可能です。

一方「auひかり」は「 プロバイダ込みの契約」になっています。

「プロバイダ料金」以外にも「 接続機器レンタル料金（次章で詳しく説明します）」込みの月額利用料なので、わざわざプロバイダを別に契約する手間も省けます。

ただし、光回線またはプロバイダのどちらかに問題があって速度が出ない場合、契約全てをやり直す必要がある、といったデメリットもあります。

光回線ケーブル利用権とプロバイダ利用料の合計はそこまで差がないことも

このように見てみると、「 光回線ケーブルの利用権」と「 プロバイダ利用料」を足した金額は、NTTの「フレッツ光」とKDDIの「auひかり」を比較した場合、 さほど変わらないということがお分かりいただけると思います。

あとは、各社の「携帯・スマホとの連携型割引」「工事費の比較」「信頼性」「オプションサービスの充実度」や、長期割引に関わる「最低利用期間」などを比較して自分に合った事業者を選ぶのが良いでしょう。

たとえば、「家族全員auのスマホを使っている」という家庭ならば、KDDIの「auひかり」を最有力候補として考えてみるのがおすすめです。

「オプション料金」（ひかり電話などの利用料金）

「ひかり電話」は、家で固定電話を利用しているユーザーに最適です。（携帯・スマホだけで事足りる一人暮らしの方は対象外）

携帯での契約をイメージすると、「余計なオプションは要りません」となることが一般的ですが、固定のインターネット回線の場合、光回線を契約するのであれば、「ひかり電話」を利用しない手はありません。

というのも、以下の表にあるように、「ひかり電話」は電話料金の 基本料金（置いているだけでも取られる月額料金）が500円程度と格段に安くなる上、通話料も一般の加入電話よりも安い料金体系になります。

よって、利用することで「家庭の通信費の節約」が少なからず見込めます。

※※NTT東西に関わらず各社基本料金は500円が主流ですが、契約時期などにより変更になる可能性があります。

※NTT東西に限らずKDDI（auひかり）などでも、ひかり電話が基本料、通話料共にお得になることに違いはありません（多少金額設定が異なります）。

※別途ユニバーサルサービス料がかかります。

※税抜きで表示しています。

このようにメリットを見出しやすいサービスであることから、多くの方が「光回線」を契約する際「ひかり電話」も利用します。

ただしここで注意しておくべきは、「ひかり電話」をオプションサービスで契約した場合、 「インターネットの月額利用料金」と「ひかり電話」の料金は、同一契約内のものとして「まとめて請求」される点です。

明細を見ることで、電話を利用した分の通話料などを個別に把握することはできますが、電話代だけ分けて請求するというようなことは通常はできません。

よって、家庭での電話の利用状況に応じ、 毎月請求される「インターネット契約の月額利用料は上下する」ということになります。

このようなことで、ただ口座の引き落としだけを見ていると、「インターネット料金がいくら請求されているのかよくわからない…」というような印象を抱きやすくなってしまいます。

「接続機器レンタル料金」は月々1,000円程度

こちらも、毎月請求される 月額利用料に含まれるものです。

光ファイバーケーブルや LANケーブルを接続する機器（回線終端装置など）は、一般的には 「買い取り」ではなく「レンタル」で利用することが多いためです。

NTT西日本公式「 NTT西日本で用意（設置）するもの」参照： http://flets-w.com/next/omoushikomi_goriyou/setsuzokukiki/

レンタル料金は、その機器の型番や「ひかり電話」の利用などによっても多少変動します。

また、 無線LANカードを利用する場合と利用しない場合によっても変わったり、 無線ＬＡＮカード一枚ごとに追加料金が設定されている場合もあります。

最終的には、事業者やオペレーターなどに問い合わせて確認するべきですが、一般的には  月々1,000円程度を見込んでおくと良いでしょう。

（3）解約時の費用：違約金が発生することも

固定のインターネット回線の契約では、主な契約スタイルとして、「 長期利用を前提とした割安の料金契約」が多くなっています。

スマホの契約時でも聞かれることの多い、「2年縛り」「3年縛り」といったものです。

このため、2年や3年の「最低利用期間」が設けられていて、これ以前に解約する場合は 解約金（違約金）として一定の金額が請求されます。

また契約は「自動延長」になる場合があります。

更新月を過ぎると、再度違約金を請求される場合があるため、事前にしっかりと契約内容を把握しておく必要があります。

解約金は、最大で下記の3種類が請求される可能性があります。

解約金の「設定金額」や「最低利用期間」は様々ですが「 契約期間」の多くは「 2年自動更新」のもの「 最初2年、以後は3年自動更新」のものが多いと思って良いでしょう。

 
解約金の規定については、契約する際に 「インターネット回線事業者」、「プロバイダ事業者」、それぞれの設定を漏れなく確認するようにしておきましょう。

解約金の相場は事業者によって開きがある

一般的な例ですが、「インターネット回線事業者」の解約金は 9,500円～30,000円程度と、金額にかなり開きがあります。

また、「プロバイダ事業者」の解約金は 2,000円～5,000円程度であることが多いようです。

どちらもあくまで目安ですので、契約時に解約金についても確認することをおすすめします。

転勤族には解約の可能性を減らせる「フレッツ光」がおすすめ

とはいえ、自分の意思での解約以外にも、引っ越しのために解約が必要になるケースもあります。

とくに、引っ越しの多い転勤族には頭の痛い問題ではないでしょうか。

転勤などでこういった場面が予想される場合は、「 エリア規模の大きなインターネット回線事業者」を選択しておくと有利です。

引越しに伴った解約であれば、 「引越し先の新居での継続利用」で解約金を払わなくて済む場合があるからです。

たとえば、エリアカバー率の高いNTTの「フレッツ光」を選択すれば、解約金の発生するリスクを抑えることができます。

NTT東日本と西日本ではエリアをまたげない

ただし、NTT東日本とNTT西日本は別会社ですので、エリアをまたいだ移行はできません。

このため東日本エリア、西日本エリアをまたぐ引越しについては、 NTTを使い続けても「解約の後に新規契約」という流れになってしまいます。

利用状況によっては解約金も必要になるので、注意しておかなければなりません。

次にエリアが広いのは「auひかり」ですが、関西・中部では戸建てへのサービス提供をしていません。

東日本―西日本間の引っ越しの可能性があり、戸建てには住まないという人は「auひかり」を検討してみましょう。

また戸建て居住予定の転勤族の方は、次の新規契約時に キャッシュバックキャンペーンなどのタイミングと合わせて、  解約金を補填するのも一つの手段です。

このように「解約金（違約金）」については、不運な場合ですと3つのものが全て重なり高額の費用負担になるケースもあります。

解約が必要になった場合には「 契約内容」「 料金の全体像」「 料金請求の仕組みやタイミング」などを正しく把握し、できるだけ解約金の発生しないタイミングや、発生する解約金をどう補填するか？を考えてから解約をするべきでしょう。

まとめ

ここまで、インターネット料金の仕組みを、下記の視点から詳しくお話ししました。

インターネットの料金は、電話代なども含めて請求されるため、細かい内容が分からなかったり、月ごとの請求書もあまり気にしない方も多いです。

ふとしたタイミングで「なんでこんなに請求されているの？」と要らぬ心配をすることにならないよう、この機会に料金の内訳・タイミングを理解しておきましょう。

あなたが安心してインターネットを契約する・利用する手助けになれば幸いです。